総合利回り9.5%、NTT(9432)を最高効率で買ってみた

今年1月につけた高値から24%も下落しているNTT(9432)を、家族全員の名義で買いました。

151円 × 100株 × 4名義 = 60,400円分を購入。

少額投資であっても、最高効率の総合利回りを享受するのが目的です。

配当利回りは約3.5%ですが、株主優待の利回りが6%もあるので、総合利回りはなんと9.5%に達します。株主優待は汎用性の高いdポイントで、5年間保有すれば4,500ポイントをもらえます。

ただし、6年目以降のポイント付与は現状ではないため、最も効率が良いのは5年間の保有です。株主優待の拡充がなければ、5年後に売却する予定です。

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NTTの長期株価チャート

株式分割によって購入しやすくなったこともあり、新NISAの開始に伴って個人投資家から大変な人気を集め、株価は右肩上がりで推移していました。

業績好調で買われていましたが、2024.5月の決算発表での今期減益の予想を受けて売られ、高値から24%下落している状況です。

信用買い残高は増え続けているため、海外投資家が売って個人が反発狙いで買い続けていたとみられています。

海外投資家が日本株を購入する理由の一つに、日本でインフレが定着し、多くの企業が名目上の業績を伸ばすという期待がありました。しかし、実際には『減益』という結果になれば、話がまったく違います。これが失望売りを招いています。通信セクターは『脱デフレ』に至っておらず、世間の動きに取り残されてるとの評価です。

特に「デフレ」の象徴として名指しされているのが、NTTグループの中核であるNTTドコモです。通信業界は、菅前政権のもとで政府主導による携帯電話料金の引き下げが推進され、大手各社が低価格の料金プランを導入しました。その結果、「携帯料金は安くて当然」という意識が国民の間に広がり、インフレ環境下でも容易に値上げに踏み切れない状況が続いています。

とりわけNTTドコモは、こうした値下げの影響から抜け出せず、1ユーザー当たりの平均売上高(ARPU)も今年度は減少する見通しです。

さらに、島田社長も5月の決算説明会で、「価格転嫁については必要なタイミングで視野に入れたいが、現段階ではあまり考えていない」と発言。このように、海外の機関投資家から見ると、インフレの影響を価格転嫁で吸収しにくいという事業環境があり、NTT株に対する魅力を損ねているようです。

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NTTの業績推移

NTTは経済的な堀のある企業で、磐石な財務基盤と安定した売上を誇ります。時価総額もすでに非常に高いため、成長性はあまり期待できませんが、安定した利益を将来にわたって見込める点に疑いはありません。企業の成長ステージとしては、成熟期に位置します。

NTTのような安定した企業が減配をする可能性は低く、株主優待の改悪もないでしょう。PERは11倍で割安感があり、さらに大幅な株価下落は考えにくい状況です。

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NTTのキャッシュフロー

過去の実績から見ても、NTTは継続的に利益を生み出し続けています。

今後もその傾向が続く蓋然性は高いでしょう。

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NTTのまとめ

利回り10%の5年債券を持つような感覚で、安心して保有できるのではないでしょうか。

5年間の保有で株主優待を受け取れば、損をするリスクはほぼありません。むしろ、今の株価水準では10%のインカムゲインに加えてキャピタルゲインも期待できそうです。

NTTのように最低単元で株主優待が受けられる銘柄は、家族全員の名義で保有することで、世帯としての強みを最大限に発揮できるのが素晴らしいです。日本株の株主優待は利回りに歪みを生じさせることが多く、そのような株を監視して、割安になったタイミングで積極的にポートフォリオに組み込んでいきます。

期待値の高いこうした有利な賭けを、少額で数多く試行することにより、リスクを抑えつつ着実に資産を増やせると確信しています。

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