居酒屋は復活するか？酒類関連株への投資について

コロナ禍でダメージを受けた飲食業界の中でも、いわゆる「居酒屋」は最も大きなダメージを受けた業態と言われています。

この様な中で今後、居酒屋・酒類関連銘柄への投資をどう考えるか。

今回は、居酒屋・酒類関連銘柄の長期潮流の判断を試みます。

自分自身やその周辺、職場を見ても、コロナ前よりも飲み会は明らかに減っています。

私自身、飲み会が好きでしたが、コロナ禍以降、行くのを控え続けています。その理由は、コロナの感染リスクを減らそうとしたことをきっかけに始めた「飲み会に行かない」という習慣が今でも継続しているからです。

習慣とは恐ろしいもので、何十年も続けていたことでも、一度途絶えると今までは何だったのかというくらい、やらなくなるものです。

飲み会に行く習慣から、飲み会に行かない習慣に変化したのです。

私の場合、セミリタイアを目指すうえで、無駄な出費を減らそうとする際に真っ先に削るのが飲み代だったということもあるのでしょう。

私がセミリタイアを本気で目指す様になったのは2021年から。私の心境の変化なのか、習慣の変化なのか、社会の風潮の変化なのか。

私自身の経験では飲み会は激減してますが、全体としてはどうでしょうか？自分自身に起きたことが周りにも起きているとは限りません。統計を眺め、慎重に判断したいところです。

「居酒屋」利用客数は長期に低下

経済産業省が出している第3次産業活動指数から「パブレストラン、居酒屋」指数をみると、2007年をピークにして低下を続けて、コロナ禍の時期に酒類提供の停止や休業要請などによる営業の自粛などの影響を受けて大きく下落しています。

この指数の元データとなる一般社団法人日本フードサービス協会の外食産業動向調査から、売上金額の変化を利用客数と客単価に分けると、売上金額の減少は客単価の低下ではなく、利用客数の減少によるものが大きいことがわかります。

居酒屋はコロナ前からすでに客離れがおきています。

厚生労働省の「国民健康・栄養調査」から、飲酒習慣がある人の変化を見てみてみます。

※「飲酒習慣がある人」＝週３日以上かつ1日あたり日本酒換算1合以上飲む人。

飲酒習慣がある20歳以上は、男性が、2003年42.9％、2009年36.4％、2019年33.9％と低下傾向にあります。

一方、女性は、2003年9.3％から2009年6.9％と低下していますが、その後上昇して2019年には8.8％となっています。一見直近10年間では上昇している様にも見えますが、女性の社会進出の上昇率を考慮すると、上昇率は弱い。

2009年と2019年について年代別に比較してみると、男性は2019年の20代から50代までは2009年と比較して低下していますが、60代、70歳以上は上昇しています。

女性は、20代、30代は低下しているが、50代以上は2009年より上昇しています。女性の労働参加率の上昇と、子育て終了した世代の職場復帰が影響していることが考えられます。

男性の2009年には飲酒習慣がある世代のピークが50代から、2019年には60代にシフトし、女性では飲酒習慣がある世代のピークが2009年の40代から2019年には50代にシフトしています。

酒好きな世代がそのまま高齢化しています。

若者はもともと飲酒習慣の比率が低いですが、さらに低下傾向にあります。

グラフからは歳をとると飲酒習慣が上昇する様にも見えますが、いまの若者が歳をとっても飲酒習慣はあまり上昇しないのではないでしょうか。

飲酒習慣の比率は年齢によるのではなく、世代によるものと仮説を立てます。

若者世代はだんだん酒を飲まなくなってきている。

その世代が歳をとっても飲酒習慣は上昇しない。

今の40〜60代は若者の頃から会社の飲み会やらが今よりずっと多かった世代。飲み会で飲酒習慣が身についてしまい、飲酒へのハードルが無い。職場のコミュニケーション円滑化に飲み会はマストと考える世代。

いまの若者は飲み会自体少ないため、飲酒へのハードルが高い。職場のコミュニケーションは飲み会に依らずに業務時間中だけで円滑に取れる環境を作るべきだという考え方をする人が増え、職場の飲み会の権威性は低下した。そもそも飲酒自体に色々と害があるんじゃ無いかと疑問を抱く世代です。

飲酒量の多い現役世代の飲酒習慣率の低下は、国内の酒類消費量にも影響を与えています。

一人あたりの消費量は、2015年度以降に急激に減少しています。

1人当たり消費量は15年間で15%低下しています。1年で1%ずつ低下していることになります。

明確かつ強力な下降トレンドを形成しています。

以上のことから、居酒屋利用客や飲酒習慣がある人は減少傾向。女性の飲酒習慣上昇したのは女性の社会進出率の上昇が影響していると考えるのが妥当。

酒類消費量は大幅に減少。健康志向が強まり、飲酒してもほどほどに抑える人が増えたことが大きく影響。

これらを踏まえると居酒屋・酒類銘柄の長期潮流は逆行。さらにコロナ禍でブーストがかかりました。

日本国内メインの居酒屋・酒類関連銘柄は長期潮流面で明確にマイナス。

国外においても先進国ではアルコールの消費は今後減り続けるのではないでしょうか。

先進国をメインに事業を行っている居酒屋・酒類関連銘柄へ投資する際は、長期潮流がマイナスだという認識を持って慎重に臨む必要がありそうです。